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ビジョナリー編集部 2025/04/01
4/4(金)
2025年
ビジョナリー編集部 2025/04/01
ビジネスシーンや政治の世界でよく耳にする「責任を取る」というフレーズ。 実はこの表現、非常に幅広い意味を持つため、具体的な行動として何をすべきかが曖昧になりがちです。では、ビジネスにおいて実際に「責任を取る」とはどういうことなのでしょうか?
ビジネスでの責任は大きく分けて3つの側面があります。それは、
「遂行責任」
「説明責任」
「賠償責任」
です。
これらを理解することで、適切な責任の取り方が見えてきます。
遂行責任とは、与えられたミッションを最後までやり切ることへの責任です。ビジネスではさまざまな障壁が立ちはだかります。プランAがうまくいかなくても、プランBやプランCといった代替策を講じ、求められる成果に到達することが求められます。特にポジションが上がるほど、この責任は大きくなります。
遂行責任を果たす過程で、全てが計画通りに進むとは限りません。計画が達成できなかった場合、なぜそのような結果になったのかを説明し、上司や顧客、投資家など利害関係者を納得させる必要があります。再発防止策を含めた対応策を示し、適切な説明を行うことが重要です。
賠償責任とは、失敗の結果として不利な処遇を受ける責任のことです。例えば、減給や降格、経営者であれば辞任も踏まえた処分を受けることなどが、これに該当します。ただし、賠償責任は遂行責任や説明責任が果たされて初めて意味を持つものです。
「責任を取る」という言葉に対して、多くの人はネガティブなイメージを持ちがちです。しかし、本来の意味は『任務を完遂し、求められる結果を出す』ということを意味しています。
謝罪や制裁ではなく、結果を出すことに主眼が置かれるべきなのです。
よく聞く「責任を取って辞職します」というフレーズ。しかし、辞職することで問題が解決されるわけではありません。むしろ、辞職はこれ以上の追求を避け問題の責任を放棄する自己防衛の手段となる危険性があります。 そうではなく、問題の本質に向き合うことが重要です。
大切なことは、罰を受けて責任から逃避するのではなく、問題の解決に向け最後まで取り組み、関係者への報告まで含めて完結することなのです。
責任を果たすためには、当事者意識が不可欠です。
自分がその事柄の最後の砦なのだという自覚を持ち、主体的に行動することが求められます。当事者意識を持つことで、仕事へのやりがいや、自律的な成長、組織の成果にもつながります。
責任の取り方を見直すことで、ビジネスでの本質的な「責任」や「任務」について深く理解し、社会人としてのレベルアップが図れます。
責任は「取る」ものではなく「果たす」ものであり、その過程で得られる成長や成果こそが、ビジネスにおける真の「責任」なのです。
責任を果たすことで、組織や自分自身の成長に寄与し、ビジネスパーソンとしての価値を高めていきましょう。